SDGs（エスディージーズ）サステナブルなDXを実現する3つの方法とは？[小嶋秀治コジーの今週気になるＤＸニュースVOL20210630-02]

迫り来る気候危機への対策が急がれる今、企業はもはや環境への影響を無視することはできません。経済的機会と地球に対する私たちの責任とのバランスを取るには、サステナビリティ（持続可能性）とビジネスの成長を密接に関連づけて考える必要があります。日本も、再生可能エネルギー、電気自動車、水素社会実現に向けた取り組みなど、進むべき道への一歩を踏み出しています。しかし、新型コロナウイルスによるパンデミックの影響により、世界はかつてないスピードでデジタル化を進めています。昨今のデジタルトランスフォーメーション（DX）を支えているのは、エネルギーを大量に消費するデータセンターの需要で、これは、今後数年間で確実に増加します。そこで以下の項目に焦点をあてて解説します。☆膨張するデータとともに拡大するデータセンター利用☆エネルギーによって輝く未来のための土台を築く☆場所の有効活用☆テクノロジー消費のサイクルを断ち切る★膨張するデータとともに拡大するデータセンター利用新型コロナウイルスの感染拡大により、組織のDXが加速したといわれています。また、テレワークの推進によりトラフィックは増加する一方です。ソーシャルメディアやモバイル・バンキング、ストリーミング、eコマースといったトレンドは、引き続き拡大するとみられます。さらに日本政府は、今年9月に「デジタル庁」を新設し、官民のデジタル化を推進していくとしています。こうした動きにより、データセンターの利用は急速に増大しており、企業や組織の業務遂行におけるデータセンターの役割は、さらに重要性を増しています。IDC Japanの調査によると、2020年末時点の国内事業者データセンター延床面積の合計は245万7,600平方メートルで、2025年には339万8,000平方メートルになると予測し、年6.7％で増加します。また、2021年から2025年までの期間が、事業者データセンターの新設ラッシュになると予測しています。これは、クラウドサービス事業者が国内のデータセンター・キャパシティを急ピッチで拡張していることを受けて、大規模データセンターの建設ブームが続いているためです。こうした動きにより、消費電力の急激な増加が懸念されます。活況が続くデジタル商品と関連サービスは、5G、ブロックチェーン、機械学習、IoTなどの新しいテクノロジーの採用と相まって、データセンター・サービスの需要を増加させ、エネルギーとの関係をさらに複雑にする一方です。例えば、潜在的に変革をもたらす価値はともかくとして、単一の機械学習モデルをトレーニングするために必要なエネルギーは、平均的なアメリカ車の生涯排出量のほぼ5倍の二酸化炭素を排出する可能性があります。パリ協定に基づく排出目標を達成するために、企業はDXへの新しいグリーンパスを計画する必要があります。これは、データに対する需要の高まりをサポートするだけでなく、人と環境のQOL（Quality of Life）を守るものでもあります。そこで、組織がどのように、サステナビリティを実現しながらデータ・インフラストラクチャを構築すべきなのか、3つのアプローチをご紹介します。★エネルギーによって輝く未来のための土台を築く多くの企業がサステナビリティの実現に向けて取り組み始めたのは、低炭素電力への動きがきっかけです。日本国内のデータセンターの消費電力は、日本の年間消費電力の1％ほどといわれており、データセンター・インフラストラクチャを必ずしもオーバーホールすることなく、再生可能エネルギーに切り替えることは、比較的始めやすいといえます。GAFAMなどの主要なプレイヤーは切り替えを開始しており、特にGoogleは2017年以降、年間消費電力を100％再生可能エネルギーで賄っていることを公表しています。日本政府は2020年10月、「2050年までにカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」旨の宣言を行い、それを受けた「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」においてもデータセンターの省エネ化・再エネ化を大きく取り上げており、注目を集めています。データセンターについては、2030年までにすべての新設データセンターの30％の省エネ化、データセンターの使用電力の一部の再エネ化の義務づけを検討し、2040年の半導体・情報通信産業のカーボンニュートラル実現を目指すとしています。★場所の有効活用IDCの調査によると、一般的なデータセンターよりも大規模で、大量のICT機器を有するため広大な面積を要する「ハイパースケールデータセンター」（サーバ室面積5,000平方メートル以上かつ電力供給量が6キロボルトアンペア／ラック以上で、テナントがクラウドサービス事業者であるような事業者データセンター）の建設が、日本でも急激に増えています。IDCは、ハイパースケールデータセンターの2020年～2025年の年間平均成長率は、延床面積ベースで28.8％になると予測しています。データセンターのエンジニアは、固定領域内のほとんどのコンピューティング・リソースに適合するよう、アーキテクチャを常に計画および再設計する必要があります。すべての垂直ラックスペースが完全に活用されているか、すべてのコンポーネントがコンパクトさとパフォーマンスをもとに選択されているかがポイントになります。結局のところ、より少ないスペースを占めるものは、時間が経過しても、より少ない費用で済みます。機器の更新も定期的に実施する必要があり、具体策としては、レガシー・コンポーネントやパフォーマンスの低いコンポーネントを交換または修正を行います。フラッシュ・ストレージやリチウムイオン電池などのソリューションは、電力効率が高いだけでなく、以前のソリューションよりもスペースをとらず、インフラストラクチャが最高のパフォーマンスで動作することを保証します。★テクノロジー消費のサイクルを断ち切るサステナブルなデジタル化への最後のアプローチは、テクノロジーの従来の消費サイクルを打ち壊すことです。社内のデータセンターの80％が、実際に必要な容量を超えるサーバ容量を備えているという問題です。必要なものだけを必要な時に購入することで、企業は十分に活用されていないことに伴う不要な冷却、電力、およびメンテナンスのコストを削減できます。そうすることで、数カ月または数年前に計画を立てる必要もなくなり、ますます不安定で不確実で曖昧な環境の中、絶えず変化するビジネスの優先順位に構成を合わせる必要がなくなります。データ・インフラストラクチャを構築するための柔軟な消費アプローチを採用することで、定期的な更新とコンポーネントの交換に重点を置きながら、企業を迅速にスケールアップまたはスケールダウンすることができます。これにより企業は、通常、出荷に多大なリソースを必要とし、大量の電子廃棄物が生じる大規模なオーバーホールを回避できます。

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